コロナ鎖国を続けた島国、我々は悪いものは海を渡ってやってくると思ってやしないか

2022年6月、仕事でサウジアラビアに行ってきました。今回は成田空港を利用しましたが、成田の過疎化はひどいものでした。帰ってきて思うのは「日本ヤバいな」ということです。

なお、羽田空港は成田空港のような過疎化は進んでいません。国内線が動いているためでしょう。国際線がメインの空港が旅客数減少の影響を受けているはずです。

成田は空港内の多くの店がシャッターを閉じており、なんだかさびれた地方のショッピングモールを思わせるものがありました。空港では時間までお店をひやかして回るのが好きなのですが、今回はそれもできず、時間までラウンジで仕事をすることにしました。

【西日本新聞】
「鎖国解いて」G7で最も厳しい日本の入国規制に経済界から批判
https://www.asahi.com/articles/ASQ1Y6SNYQ1WUDCB00T.html

外国の空港

エミレーツだったこともあって、今回はドバイを経由してサウジアラビアに入りました。ドバイ国際空港はエミレーツがハブとしている空港ですが、多くの渡航者が行き来し、お店も普通にやっています。以前と違うのは、多くの人がマスク姿ということくらいでした。

その後、空路でサウジアラビアのジェッダという都市に入りました。ドバイとジェッダ、都合2つの中東の空港を利用しましたが、どちらの空港も多くの人種が行き来していました。

6月の開国

日本は長くコロナ鎖国政策を続けました。この6月より一部の海外渡航者については、入国後の待機無しで日本に入れるようになりました。つまり、ようやく鎖国政策を解き、開国したわけです。

【外務省】
国際的な人の往来再開に向けた措置について

https://www.mofa.go.jp/mofaj/ca/cp/page22_003380.html

ご存知の通り、この鎖国は海外渡航者を通じたコロナ新種の流入を回避する目的でした。しかし、鎖国中でも新たな株が広がりました。

世界の多くの国は、コロナと共存する道を選び、判断不明な情報不足の段階では規制を強め、予防接種や新株の特徴がわかり次第、規制を緩和する方針をとっています。

また、国によっては感染者のトレースができるよう、スマホアプリやSaaS型のシステムで移動をトラッキングできるようになっています。接触を避けるため、日常のさまざまなシーンで非接触の仕組みも採用されています。

日本は一部で非接触型のサービスが広がるのみで、不特定多数が触れる可能性があるものは当たり前に日常にあふれています。海外渡航者はずっと閉め出していたのに、です。

【毎日新聞】
新型コロナ禍の中国で急展開する「非接触サービス」

https://mainichi.jp/premier/business/articles/20200414/biz/00m/020/017000c

【ニッセイ基礎研】
キャッシュレス化による感染症対策について考える

https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=64523?site=nli

円安の日本

なお、数カ月前と比べれば入国者は増えているはずです。それでも「ヤバい」という感覚が拭えませんでした。

多くの国ですでに人が動き、経済が動いています。また、円安の今、海外の人たちが日本にやってきて楽しむにはうってつけのタイミングです。

それなのに、帰りの飛行機はそこまで混んでいませんでした。日本は海外の多くの国から振り向いてもらえない国になっているのではないか? 日本という選択肢はファーストチョイスには入っていないのではないか?

世界からどんどん置いて行かれるような感覚に、冒頭の「ヤバい」という焦りの気持ちが言葉になりました。

【東京経済オンライン】
「超円安」でもインバウンド急回復が望めない事情

https://toyokeizai.net/articles/-/593858

日本が島国だからでしょうか。外から入ってくるものを遮断すれば、安全だという気持ちがどこかにあるような気がします。言い換えると外への恐怖と言えるのかもしれません。

コロナ鎖国を続けたメンタリティには、データに基づいたものというよりも、日本人の意識に根付いていたものあるのではないでしょうか。

内需だけで経済発展できるような国ではないのはわかりきっています。それでも鎖国を続けた背景にはそんなところが関係している気がします。

会社員。学生時代にソフトバンク(現ガンホー)で働きはじめ、情報処理や商品撮影・バイヤーを経験。卒業後にインプレスに入社し記者・編集者・デスクなど11年。外資メディアのAOLオンラインに転じ、シニアエディターとしてEngadgetに参加。メディアのリテンション施策、イベントディレクション、動画事業立ち上げ担当など5年。動画スタートアップに転じ、動画メディア bouncyに参加。事業責任者 兼 副編集長としてbouncyを朝日新聞社に事業譲渡。2019年7月、朝日新聞社にてbouncy編集長